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小嶋 拓治
水, 44(15), p.59 - 63, 2002/12
平成12年11月から平成14年2月まで、高浜クリーンセンターの敷地内に、電子ビーム発生器を組み込んだ分解試験装置を設置して、除塵後の実燃焼排煙中のダイオキシンの分解試験を行った。これにより得られた以下の結果を、ダイオキシン及び電子ビームについての一般的な解説とともに述べる。(1) 排煙試料の採取及びダイオキシンの抽出・精製・ガスクロ質量分析手順を改良し、日本工業規格(JIS)と同等の精度でかつ従来法の約半分の時間でダイオキシンの定量を可能にした。(2)ダイオキシンの分解率(照射前に対する照射後のダイオキシン濃度の比)として、吸収線量3kGyで約50%,0kGyで約80%、及び14 kGy以上では所期の目標である90%以上を得た。(3)今回の試験規模を約6倍することにより40,000m
/hの実規模へのスケールアップが可能とみなされた。(4)照射後の排煙の安全性の観点から、生成したエアロゾルの分析を行い、ダイオキシンから生じる有害有機物は含まれないことを確認できた。(5)照射前後の排煙について、環境ホルモン様の毒性をELISA法により調べた結果、毒性を50%以上低減できた。(6)ダイオキシンの分解初期では、構造を維持したままの塩素の解離よりもエーテル結合の切断やベンゼン環の開環が主として起こっていると考えられる。
箱田 照幸; 橋本 昭司; 小嶋 拓治
Bulletin of the Chemical Society of Japan, 75(10), p.2177 - 2183, 2002/10
被引用回数：8 パーセンタイル：37.18(Chemistry, Multidisciplinary)電子ビームによる排ガス中クロロエチレン(TCE)の分解処理技術の開発に関する研究の一環として、異なる濃度の酸素や水分を含む空気中の、5~75ppmvのTCEに電子ビーム照射を行い、その分解について調べた。その結果、水分及び酸素濃度がぞれぞれ300及び5000ppmv以上の条件で、TCEは効率よく分解することがわかった。この結果に基づいたTCEの連鎖分解機構を考察した。また、TCE及び分解生成物の無害化に関して、電子ビーム照射による分解とアルカリ水溶液による分解生成物の加水分解の組み合わせにより、低吸収線量でTCE及び分解生成物を無害化できることがわかった。
箱田 照幸; 廣田 耕一; 橋本 昭司
Proceedings of 5th International Symposium & Exhibition on Environmental Contamination in Central & Eastern Europe (CD-ROM), 7 Pages, 2001/09
トリクロロエチレン(TCE)汚染ガスの電子ビームによる無害化技術の基礎的データを得るために、異なる水分濃度(0.3~1%)の空気に含まれた初期濃度5~55ppmのTCEに電子ビーム照射し、分解効率及び生成物について調べた。また生成した二酸化炭素濃度から、TCE及び生成物を完全に酸化分解するために必要な吸収線量を求めた。その結果、上記の初期濃度いずれの場合にも、0.8kGyで95%の分解効率が得られた。またジクロロ塩化アセチル、ホスゲン、二酸化炭素及び塩化水素あるいは塩素が生成していることがわかった。これらの生成物を完全に酸化分解するためには、5及び10ppmVの場合で12及び15kGyが必要であった。また照射ガスをアルカリ水溶液に通ずることにより生成物をガス相から完全に除去でき、かつ一部の生成物は水溶液中で加水分解により無害化できることが明らかとなった。乾燥空気中でも行った同様の実験から、分解機構について考察を行った。
not registered
PNC TJ8409 98-003, 62 Pages, 1997/03
高レベル放射性廃棄物であるガラス固化体は、30年から50年間程度、冷却のための貯蔵後、深地層に処分される計画になっている。ガラス固化体は一本当たりの放射能量と発熱量が高い(1. 5
1016Bq、1.4kW)のため、貯蔵期間中のこの特性を活かした利用法を検討することは、資源の有効利用の観点から重要と考えられる。一方、近年、有害廃棄物の無害化処理の必要性が高まっている。例えば、フロン(クロロフルオロカーボン-CFC)は冷房の熱媒体などに広く利用されてきたが、オゾン層破壊の原因物質であることが指摘されており、環境破壊を招かない物質へ転換した上で、廃棄することが望まれている。この他にも、このような環境へ影響を与える有害廃棄物は多々存在すると考えられ、技術的に有効な処理法が求められている現状にある。本調査では、ガラス固化体の放射線照射による有害廃棄物の無害化処理の観点から、放射線分解処理が可能な有害物質の調査、及びその第一候補となるフロンについての技術的あるいは社会情勢的な背景情報について調査を行った。また、ガラス固化体放射線照射によるフロン分解の可能性を探るため、東京都立産業技術研究所(旧名:東京都立アイソトープ総合研究所)の協力の下、予備的な試験を実施し、線源として高レベル放射性廃液のガラス固化体を使用することも可能であるとの見通しを得た。
佐藤 有司; 藤田 義彦*; 下村 達夫*
no journal, ,
原子炉廃止措置研究開発センター(ふげん)の管理区域内で使用されていたシリコンオイル等の難燃性廃油について、ダイヤモンド電極を用いた電解処理試験を実施した。ダイヤモンド電極を用いて電極表面で発生する高い酸化電位により、難燃性廃油を炭酸ガス, 水及び無機物に酸化分解できることの確認及び処理の見通しを得た。
